芸能人・著名人の浮気調査を探偵が行う!? その理由とは

近年、政治家や俳優、タレントなど著名人の浮気・不倫スキャンダルが報じられると、瞬く間にインターネットやワイドショーで拡散され、大きな炎上騒ぎになるケースが増えています。日本では有名人の不倫に対する世間の反応が特に敏感であり、一度発覚すれば社会的非難は避けられません。そのため、家族や関係者が「報道される前に事実を知っておきたい」と探偵社に浮気調査（素行調査）を依頼し、水面下で真実を確かめようとするケースも少なくありません。

私たちみらい探偵社®︎には、そうした“真実の確定”を目的とした浮気・素行調査の相談が増えています。ただし、どんな依頼でも受けるわけではなく、“正当な理由”が確認できない限り、調査をお受けすることはありません。

著名人の浮気調査が依頼されるケースと背景

まず、どのような経緯で浮気調査・素行調査が依頼されるのか見ていきます。探偵は依頼者からの要請に応じて、対象者（配偶者や関係者など）の行動を秘密裏に調査する職業です。著名人の場合、典型的なケースとして以下のような背景があります。

配偶者からの依頼

有名人の夫・妻が「夫（妻）が浮気しているかもしれない」と疑い、真実を確かめ離婚や慰謝料請求の判断材料にするために依頼するケース。特に著名人同士の夫婦では、イメージダウンを避けるため内密に証拠を掴む必要があります。「深夜ロケだと言い張る夫が、連日ホテルで女性と会っているかもしれない」。証拠の有無が人生設計を左右するため、配偶者は水面下で調査を望みます。著名人同士の離婚は世間の注目を浴びるので、できるだけ証拠を押さえた上で冷静に対応したいという思いがあります。

家族・親族からの依頼

独身の芸能人でも、親密な恋人や婚約者がいればその家族が不誠実な交際を心配して依頼することがあります。大切な家族が裏切られて傷付くのを防ぎたい、あるいは結婚前に相手の本性を見極めたいという目的です。また、未成年のタレントの親が、タレント自身の素行を調べる依頼をする場合もあります。トラブルや事故に巻き込まれるリスクを軽減します。

所属事務所・会社からの依頼

俳優やアイドルの所属事務所が、スキャンダル防止のためタレントの素行調査を依頼するケースです。事務所は所属タレントの異性関係や交友関係に問題がないか事前に確認し、将来の不祥事を防ぎたいと考えます。同様に、政治家の場合は秘書や政党関係者が選挙前にリスク調査として依頼することも考えられます（ただし後述するように正当な理由が必要です）。“ノースキャンダル”を売りにCM契約を結んだ俳優。“家族第一”を掲げる政治家。もし不倫疑惑が事実なら、莫大な違約金や選挙敗北に直結します。事務所や政党には経済的・社会的な正当利益が存在し、調査の必要性が認められる場合があります。

このように、依頼者は配偶者や家族といった私的な関係者から、芸能プロダクションや政治団体といった職業的な関係者まで多岐にわたります。いずれの場合も、表沙汰になる前に証拠を掴み、今後の対応（関係修復、法的措置、イメージコントロール等）を検討することが目的となっています。

依頼者はいずれも対象者との関係性において正当な利益や権利を守る立場にあります。探偵社としても、その依頼内容が依頼者の正当な権利の保護につながるか慎重に見極める必要があります。単なるゴシップ収集や脅迫目的の依頼は、探偵業法第６条に反しお断りしています。

業種別に見る浮気・素行調査の傾向と特徴

著名人と一口に言っても、俳優・女優、政治家、インフルエンサーなど職業によって私生活の環境やリスクは異なります。それぞれのケースで浮気調査の進め方や注意点にも特徴があります。

俳優・タレントの場合

人気俳優やタレントは撮影やイベントで多忙な日々を送っており、時間も不規則、行動範囲も広範囲に及びます。共演者との親密な関係が噂になることもしばしばで、そうした中で実際に不倫関係に陥ってしまうケースもあります。調査に際しては、対象者の撮影スケジュールや移動予定を事前に把握し、どのタイミングで密会の可能性があるかを予測することが重要になります。俳優の場合、深夜の飲み会や地方のロケ先や宿泊先での行動などが調査ポイントになるでしょう。また、ファンや記者の目が常について回る可能性もあるため、尾行や張り込みは高度なテクニックや機材を駆使して行っています。調査員は常に対象者のみならず、周囲の人々にも気付かれないよう細心の注意を払いながら、決定的瞬間の撮影に挑みます。

政治家の場合

政治家の不倫スキャンダルは世間の注目度が高く、発覚すれば職を失うリスクもあります。政治家は公務や政務で人目に付く機会が多い一方、スキャンダルになりそうな関係は極力秘密裏に進めようとするため、調査側も細心の注意が必要です。例えば、地元後援会行事や出張と称して特定の人物と会っていないか、夜遅くに議員宿舎やホテルを訪れていないか等、公私の境目を追う調査が中心です。政治家の場合、相手が秘書やスタッフであるケースもあります。ただし要人であるため警護や周囲の目も厳しく、強引な追跡はトラブルになりかねません。あくまで合法的に入手できる範囲の情報収集（公共の場での写真撮影、行動確認）にとどめ、慎重に証拠固めを行います。

インフルエンサーの場合

近年はYouTuberやインスタグラマーなどインフルエンサーの浮気調査の相談も見られるようになりました。インフルエンサーは一般芸能人に比べ私生活をSNSに露出する傾向がありますが、その一方でプライベートはクローズドなコミュニティ内で過ごすことも多く、調査には独特の難しさがあります。たとえば、フォロワーには見せない裏アカウントで異性とやり取りしている場合や、イベント打ち上げでの一夜限りの関係など、証拠を掴むにはデジタル上の情報収集とリアルでの張り込みの両面が必要になることがあります。また影響力が大きい分、スキャンダル発覚時の拡散速度も速いため、依頼者（多くは婚約者や家族）は早期に真実を知りたいと強く望む傾向があります。調査ではSNSへの投稿内容やスケジュールから行動パターンを読み解き、隠された交際相手との接触の瞬間を見逃さないようにすることがポイントです。

正当な理由ある調査のみ受任

みらい探偵社®︎では、依頼内容に「正当な理由」がある場合に限り調査をお引き受けするという明確な方針を掲げています。これは倫理的・法的観点から非常に重要な点です。正当な理由とは、例えば配偶者の不貞行為によって依頼者（配偶者自身）の権利が侵害されている場合や、所属タレントの違法・契約違反行為によって依頼元（事務所）の正当な利益が損なわれる恐れがある場合などを指します。

逆に、他者のプライバシーを不当に暴くことが目的の依頼や、調査結果を脅迫や違法な差別行為に利用しようとする依頼は、一切お断りしています。探偵業法においても「人の生活の平穏を害する等個人の権利利益を侵害」しないよう努めねばならないと定められており、契約時には調査結果の不当利用をしない旨の書面を取り交わす義務があります。みらい探偵社®︎はこうした法律の趣旨を厳守し、倫理に反する依頼は受けないことで、健全な調査サービスの提供に努めています。

調査を行う際のポイントと注意点

みらい探偵社®︎では高難度の浮気調査を専門としています。普段から調査員が心がけているプロのポイントをいくつか挙げます。

リサーチ・調査計画の徹底
対象者の習慣や行動パターン、スケジュールを詳しく調べ、調査の計画を立てます。特に芸能人は警戒心が高く、多忙で行動範囲も広いため、行きつけの店や移動手段、交友関係などを可能な限り把握して計画を立てます。
尾行・張り込みの技術
人目を引かず自然に尾行するテクニックは探偵の基本です。著名人相手ではさらに注意が必要で、対象者や周囲に気づかれないよう複数の調査員で交代しながら追跡したり、高倍率カメラ等ハイテク機器も駆使します。特に公共の場では周囲の視線もあるため、一般人に紛れ込む工夫が欠かせません。
プライベート空間の監視
対象者が自宅や密会場所とする部屋など、プライベートな空間で会っている場合、その出入りの瞬間を逃さず押さえることが重要です。
法に触れない証拠収集
盗聴器や盗撮など違法な手段は厳禁です。あくまで合法的に取得可能な情報のみを活用します。また、調査で得られた情報は裁判でも使用可能な報告書にまとめます。
チームワークと即応体制
有名人の行動は突発的な変更も多いため、調査員同士の連携が大切です。一人が尾行中に対象者が想定外の場所へ向かったら、近くで待機する別の調査員に引き継ぐなど機動力を発揮します。また、対象者が地方や海外に移動する可能性にも常に備え、迅速に追える体制を整えておきます。

法律上の制限と遵守事項（探偵業法・プライバシー保護）

探偵社が浮気調査などの素行調査を行う際には、関連法令の遵守が不可欠です。日本には「探偵業の業務の適正化に関する法律」（いわゆる探偵業法）があり、探偵業者は各種義務と制限を負っています。主な法律上のポイントを確認しましょう。

探偵業の届出
探偵業を営むには各都道府県公安委員会への届出が必要で、無届けで営業することはできません。
調査の原則（第6条）
探偵業法第6条では、「人の生活の平穏を害する等、個人の権利利益を侵害しないようにしなければならない」と定められています。これは調査対象者の人権やプライバシーにも配慮せよという趣旨であり、先述のように調査は正当な理由に基づく場合に限られます。
契約時の義務（第7条）
依頼者との契約締結時には、依頼者から「調査結果を犯罪行為や違法な差別的取り扱い等に利用しない」という旨の誓約を受け取る必要があります。これは調査した情報の悪用を防ぐためで、探偵社・依頼者双方が遵守すべき事項です。
秘密保持義務（第10条）
探偵業務で知り得た情報は厳重に管理し、業務従事者は退職後も含め秘密を漏らしてはならないと法律で定められています。当社でも全調査員に対し機密保持契約を結び、情報管理を徹底しています。特に有名人に関する情報は金銭目当てで外部に売られるリスクがあるため、社内教育により強い倫理観を持つよう常に心がけています。
個人情報保護と盗聴・盗撮の禁止
探偵業法以外にも、個人情報保護法や迷惑防止条例等の法令を遵守する必要があります。不法な盗聴や盗撮等の犯罪行為は一切行いません。適法な手段で得られた情報のみを用い、対象者・依頼者双方のプライバシー権にも配慮しています。

このように法律を厳守することで、調査そのものが社会的に許容される範囲内で行われます。みらい探偵社®︎は法令遵守を最優先に掲げ、依頼者にもその点をご理解いただいた上で契約・調査を進めています。