裁判で使える浮気の証拠（調査報告書）を適正価格で手に入れたいなら、選ぶべきはD2C方式で質素堅実な探偵社

浮気調査などで探偵社を検討する際、多くの人々が大手探偵社が良いと考えることがあります。しかし、大手探偵社には高額な調査費用がかかることが珍しくありません。その理由を理解するために、まず大手探偵社が広告費用に多額の予算を充てていることを考えてみましょう。

大手の探偵社には広告費用が多額にかかる

大手探偵社が高額な調査費用を請求する一因として、広告費用が挙げられます。時には調査費用の約半分が広告費ということもあります。これは主に以下の要因から生じています。

紹介会社へ払う紹介料

多くの大手探偵社は、紹介会社を通じてクライアントを受け入れています。「あなたにあった探偵社を紹介する」などと謳っているサイトはほぼ紹介会社です。紹介会社は、クライアントを大手探偵社に紹介する代わりに、決して安くない紹介料を受け取ります。この紹介料が調査費用に転嫁され、結果的にクライアントに負担がかかります。さらに、『紹介会社を通すと◯◯パーセントオフ』などとあれば、さらに探偵社の負担が増します。

リスティング広告

大手探偵社はリスティング広告を積極的に活用しています。検索エンジン上での上位表示を狙い、多額の広告費を投じています。検索結果のトップに表示され、多くの人々から選択されようとしています。1件の問い合わせのために数万円の広告費が費やされているのです。

アフィリエイト

多くの大手探偵社は、アフィリエイトを通じてクライアントを獲得しています。アフィリエイトパートナーに報酬を支払い、新たなクライアントを獲得するための費用がかさみます。これにより、調査費用が上昇する要因となります。また、アフィリエイターはこの報酬を獲得するため、過大な広告にもなりがちです。

タレント・インフルエンサー・YouTuber使用料

大手探偵社はテレビCMや広告にタレントやインフルエンサー、YouTuberを起用することが多々あります。これらのタレントの起用には高額の使用料がかかり、これも調査費用に大いに影響を及ぼします。

D2C方式で広告費を抑え、適正価格を実現している探偵社

一方で、D2C方式（Direct-to-Consumer：小売店や広告代理店を介さず、消費者と直接取引する販売方法）で広告費用を抑えることに重点を置いている探偵社があります。広告費用の節約により、調査費用を適正な水準に抑え、クライアントにリーズナブルな調査費用を提供できるのです。その理由は以下の点にあります。

調査そのものに自信があるからこそ

そのような探偵社は自社の調査能力に自信を持っています。私たちは高品質なサービスを提供できる自信があり、そのために無駄に高額な広告費用をかける必要はないと考えています。広告コストを削減し、その分をクライアントへの価格優遇に回すことで、適正価格を実現しています。

調査員に適正な報酬を支払う

必要最低限の探偵社は、少数精鋭のスタッフで構成されています。無駄な人件費を削減し、調査費用を最適化します。
そのため、調査員に適正な報酬を支払うことができます。適正な報酬は調査員のモチベーションを高め、調査の質を向上させる要因となります。適正な報酬を支払うために、無駄な広告費用を削減し、その分を調査に投資しています。
大手探偵社の膨大な広告費は、末端の調査員や外注調査員の報酬に皺寄せが行ってしまい、適正な報酬が支払われないことも多々あります。これでは、品質の高い調査は難しいでしょう。